働き方改革について 〜デジタルブックの利用が働き方を変える〜
2050年問題が社会的な課題として多くのニュースやテレビ番組で取り上げられており、これからの社会において人材不足や高齢化社会は深刻な日本の課題と言えるでしょう。
そんな中、企業が意識をしなければならないのが労働人口の減少による人材確保のリスクと、働き方改革などによる労働者の環境整備となっており、中小企業は特に人手不足という問題と、生産性向上をしなければならないという課題に追われることでしょう。
その中でも、特に意識をしたいのは、営業部門における生産性向上です。
残業の制限など業務時間の短縮が求められる中で、営業の生産性を上げるために企業は様々な努力をする必要があり、その一つには資料の見直しがあります。
今回は、そんな営業部門における生産性向上に役立つ「デジタルブック」についてご紹介していきます。
営業部門における課題
一般的に営業部門における課題としては、様々な問題がありますが、ここでは「資料」という点において課題を2つ挙げていきます。
資料が煩雑になり調べるだけで時間が掛かる
営業活動をしていると、自社のパンフレットや説明資料、添付資料など資料が煩雑になりどこに何をファイリングしているのかわからなくなることも少なくないでしょう。その資料を探すことや名刺を探すことに時間が掛かってしまい、生産性を低下させる原因にもなっています。
営業前に資料を用意するのが大変
いざ、営業に行くとなったとき、それぞれの資料をかき集める時間が掛かり、結局バタバタして営業前の打合せが不十分であったり直前になって資料の間違いを見つけたり、営業前に時間の余裕が持てず、商談がうまくいかないということもあるでしょう。
デジタルブックでスマートな営業が可能
このような状態では商談で良い結果を得ることが難しくなります。こうした場合、資料をデジタルブックにすることにより不必要な作業を省き、営業活動をスムーズに進めることができます。
ペーパーレス化で業務効率の向上
ペーパーレス化をすることで、営業部門だけではなく、様々な部門において業務効率が向上するでしょう。
カタログ/マニュアル/社内文書を整備できる
紙の冊子をデジタルブックにすることにより、閲覧したり、利用したりする際にサッと取り出せるようになり、効率的になります。
一覧にすることで検索しやすい
パソコンができることの機能の一つに「検索」があり、それがデジタルブックであれば、クラウド上でカタログ一覧ページが作れ、ライブラリとして一覧で並べて選びやすくなり、複数の冊子から横断検索で閲覧したいブックをすぐに見つけることができます。
部分的に切り抜きができる
デジタルブックの利点として、必要な部分のみ切り抜いたり、ページ単位でファイリングしたりすることができるため、資料を簡単に管理することができます。
無駄を省いて営業生産性の向上
デジタルブックを利用することで、無駄を省いて営業生産性の向上を図ることができます。
うっかりもれを無くす
いつでも、どこでも自由にPCやスマホ、タブレットから、全てのデジタルブッ クが閲覧できるため、重たい資料を持ち歩くことはなくなり、必要な資料の「うっかり忘れ」を無くすことができます。
想定外の質問にも対応できる
想定していなかった資料などもデジタルブックであれば全資料を閲覧することができるため、急に別の資料が必要になった時にも対応することができます。
Webサイトと連動できる
デジタルブック内でリンクを貼っておくと、必要な資料やWebサイトと連携できるため、訪問先でスムーズな商談を行うことができます。
営業前の資料も直せる
商談前にスマートフォンからデジタルブックの必要なページを修正したり、付箋やメモを書き込んだりすることも可能となり、時間や 場所にとらわれない生産的なリモートワークが実現します。
ネット環境が無くてもOK
アプリを利用することで、インターネットが繋がっていない環境でも閲覧することが可能です。
生産性を上げるには営業力UPも不可欠
生産性向上を高めるためには、人件費や紙代のコストを下げるだけではなく、営業力UPも必要不可欠です。
動画を使った資料で顧客の理解度を深める
静止画よりも動画の方が人の心に刺さると言われていますが、デジタルブックの中に動画を配置させることで、動画での商談も可能となります。
文章が画像だけでは説明が難しい内容も、動画で説明することができ、クライアントの理解を深め、商談を成功に導いていくことも可能です。
営業を「IT化」させる第一歩はデジタルブック
これまでの非デジタルの営業部門から、ITを活用した営業部門を作り上げる第一歩としては、デジタルブックの利用がおすすめです。
デジタルブックは操作も難しくないため、非デジタル部門においても、簡単に活用することができます。
まとめ
ここまで、デジタルブックにおける生産性向上についてご紹介してきましたが、これからの働き方改革における企業の生産性向上という課題において、人間による努力だけではなく、デジタルツールを利用するという判断をしてみてはいかがでしょうか。
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